サッカーの話をしよう　大住良之オフィシャルアーカイブサイト

　第15回ワールドカップ開幕が目前に迫ってきた。1930年から世界のサッカーファンの夢を乗せ、世界のプロフェッショナルたちが情熱を注いで戦ってきたワールドカップ。
　協会関係者以外の日本人が実際にこの世界最大のスポーツの祭典を見たのは、66年のイングランド大会のころだっただろう。テレビ放送が始まったのは70年メキシコ大会。初めて生中継されたのは74年西ドイツ大会のことだった。62年チリ大会までは、日本人にとってワールドカップはいわば「歴史」のなかの出来事でしかない。
　だが世界は広い。南米には、1930年以来すべての大会を取材してきた記者がいるのだ。アルゼンチンの「クラリン」紙の特派員として今回も取材にやってくるディエゴ・ルセーロ。記者としてだけでなく、あらゆる分野で全大会を実際に見たにはこの人ひとり。64年間にわたるワールドカップの歴史の「生き証人」である。

　ディエゴ・ルセーロ、本名ルイス・シュットは1901年にウルグアイのモンテビデオで生まれた。両親は北イタリアからの移民で非常に貧しく、彼は小学校を３年でやめなければならなかった。12歳のときに電信会社に配達ボーイとして雇われ、タイプライターの使い方を覚える。
　生活のために必死に働きながらも、彼は生まれつきの頑丈な体を動かすことを好み、サッカーのとりこになった。ウルグアイのサッカーは草創期にあり、彼は自分でクラブをつくり、会長になって３部リーグでプレーした。左ウイングとして能力を発揮した彼は、やがて１部リーグのチームに移籍し、23歳のときには強豪中の強豪「ナシオナル」に引き抜かれた。
　勝ったら10ペソのプレミアムが出た。宿敵ペニャロールとの試合では100ペソも出た。彼はびっくりし、母に全部渡してしまった。

　だが、こうした日々は長くは続かなかった。その年のうちに彼はヒザを負傷してしまったのだ。半月板の損傷。今日なら簡単な手術で直すことができる。だが当時は半月板の存在さえあまりよく知られていなかった。無理してプレーを続けたが、３年後、28歳で引退を余儀なくされた。
　引退前から新聞にコラムをもっていたこともあり、彼は新聞記者になった。そうしてやってきたのが、地元で開かれた第１回のワールドカップだった。

　「それからは偶然の産物なんだ」と彼は語る。
　34年にはヘンリー・レガッタに出場したウルグアイのクルーの取材に英国へ特派されていた。そこからフランスオープン・テニスの取材に回り、ついでにイタリアまで足を伸ばしてワールドカップを取材した。38年にはスペイン内戦の特派員だった。休暇をとってフランスでの第３回大会を取材したのだ。
　そして第二次大戦後、彼はブエノスアイレスに移り住み、「ディエゴ・ルセーロ」というペンネームで記事を書きはじめたのだ。

　小説、彫刻など、多方面で才能を認められるルセーロ。新聞記者としても、ムッソリーニ、ピカソなど、幅広い人物のインタビュー記事などの業績がある。もちろんサッカーの記事も評価が高い。独特の切り口、温かみのある庶民的なスペイン語の使い手としてよく知られている。
　アラセリ夫人がいつも付き添っているが、足どりはまだまだ確かだ。記者席の急な階段も、自らの足で登る。そして「2002年には101歳だね。必ず日本に行くよ」と語る。
　きょう６月14日は彼の93回目の誕生日。アメリカでの再会が楽しみだ。

　スポーツ議員連盟による「スポーツ振興くじ」、いわゆるサッカーくじの法案大綱が発表され、同時に、「スポーツ振興政策案」も公表された。
　くじそのものにはＰＴＡ全国協議会などから「青少年に悪影響を与える」と反対意見が出ている。巨額が動くだけに、新たな権力構造ができはしないか、収益が本当にスポーツの振興だけに使われのかなど心配も多い。「なぜサッカーなのか」という声も聞かれる。
　だが、こうしたサッカーくじそのものの善悪や制度を論議する前に、もっと大事なことがあるのではないだろうか。それは、この国のスポーツを今後どうしていかなければならないか、ひとことでいえば「スポーツ政策」に関する議論だ。

　スポーツとは、本来非常にプライベートな性格のものだ。どのような考えでスポーツに取り組むか、あるいはスポーツにかかわるかかかわらないかは個人の自由であり、他人や、まして政府から強制されて行うものではない。とすれば、スポーツにかかる費用は参加する人自らが負担しなくてはならない。市民スポーツであろうと、国際的な競技に参加するトップスポーツであろうと、これが原則だと思う。
　だが実際には、スポーツを行うための施設を個人がもつことは不可能だ。トップアスリートといっても、プロフェッショナルとして成り立つのはごく限られているから、何らかの援助がなければ競技力を維持することはできない。原則としては「自前」で行わなければならないスポーツに行政がからんでくるのは、こうした現状があるからだ。

　これまでの日本のスポーツは、主として学校と企業に頼っていた。公共的な施設は非常に貧弱で、選手は原則として「学生」か「実業団」しかいなかった。これでは、「自由」にスポーツ活動を行うことはできない双方ともまず学校、企業の「理論」が優先されるからだ。
　これをスポーツ本来の姿に戻すには、誰もが手軽に利用できる施設や、スポーツそのものを目的にした組織を創設しなければならない。これがスポーツ政策における第１のテーマだ。
　そして第２には、トップアスリートが安心して競技を行うことのできる環境づくり、社会的なサポート態勢の完備が、大きなテーマとなる。ただし、この点に関しては、別の意見をもつ人もいるはずだ。

　こうしたスポーツ政策の柱を議論し、具体案を検討し、そしてそれにかかる費用を算出することが第１ではないか。そして現在予定されている財源との比較によって、はじめて「スポーツ振興資金をどうするか」という検討がなされ、サッカーくじの可能性、可否が論議されるのが順番ではないか。
　現在のサッカーくじをめぐる論議を見ていると、こうした政策論は無視され、サッカーくじの是非ばかりに目を奪われているような気がする。それとも、スポーツ政策自体は、すでに国民的なコンセンサスができているのだろうか。

　「スポーツ貧国」日本を21世紀に向けてどう変えていかなければならないのか、私たちの子供や子孫にどのような社会を残したいのか。そうしたバックグラウンドなしに資金づくりにばかり目を取られていると、産み落とされた資金は迷子になってしまう。
　冒頭に書いたように、スポーツ議員連盟はサッカーくじの法案大綱とともに、「スポーツ振興政策案」も出している。いまなすべきことは、この案をたたき台にスポーツ政策を徹底的に議論し、具体化していくことだと思う。

（1994年６月７日＝火）

　日本サッカー協会の島田秀夫会長が2002年ワールドカップの招致に関して「アジアには期待していない」と発言したという問題は、会長自身が釈明して一応は落ちついたようだ。
　ワールドカップ開催地を決めるのは国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の理事会。アベランジェ会長を含む23人の理事の投票で、過半数をとらなければならない。アジアからの理事会メンバーは３人。その３人の票だけでは当選することはできないので、「アジアだけにとらわれずに運動していく」というのが島田会長の真意だった。
　しかし、これは少し筋が違うのではないか。日本が2002年ワールドカップを開催したいと考えたら、まずはアジアの国ぐにから支持されなければならないと思うからだ。

　ＦＩＦＡにとって、日本はワールドカップ開催の理想的な条件を備えている。強固な企業協賛、安全で、通信や交通施設も万全、施設の計画も申し分ない。何よりも通貨が非常に強く、安定した収入を得ることができる。その日本が、大会の10数年も前から真剣に招致活動をやってきたのだ。印象が悪いわけがない。
　それだけではない。正式な立候補をする前にプロリーグを発足させ、大成功を収めている、93年のＵ−１７世界選手権など、ＦＩＦＡイベントへの協力も非常に積極的だ。
　長年にわたる努力で、日本サッカー協会は南米サッカー連盟との間に密接な関係を築いてきた。これも大きな助けになるだろう。
　だがしかし、アジア諸国が「ワールドカップ日本開催」を望まないとしたら、ＦＩＦＡは、そして世界はどう見るだろうか。アジアの支持は、ただの「３票」ではないのだ。

　では、アジアの支持を得るためにどうすればいいのか。中東の産油国のようにアジアサッカー連盟に大金を寄付するような方法は関心できない。アジアのサッカーの発展に寄与できるものであってほしい。
　1969年に千葉の検見川東大グラウンドで「ＦＩＦＡコーチングスクール」が開かれた。ＦＩＦＡからはデットマル・クラマー・コーチが派遣されたが、スクールにかかる経費は日本協会が負担した。当時の協会は借金だらけだったが、「10年、20年先のための投資」と、2300万円という大金を出した。
　アジアの12カ国のコーチ40人（うち日本人12人）が受講し、その成果はアジアのサッカーのレベルを引き上げるのに大きな役割を果たした。

　もちろん当時といまでは状況が違う。アジアのサッカーも大きく進歩した。だが同じようにアジア全体のためになることがまだまだいくらでもあるはずだ。
　日本サッカー協会は、招致活動を始めるにあたってワールドカップの日本開催が「アジアサッカー全体にとっても大きな意義のあること」（招致パンフレットの高円宮・協会名誉総裁のあいさつから）と宣言している。それならば、招致活動自体がアジアのサッカーの発展に役立つものであればいっそういい。

　日本の2002年招致委員会は、96年６月の開催地決定までに40億円以上の予算をもっている。その一部をアジアのサッカー発展のために役立てることはできないのだろうか。
　もちろん、招致が決まったらそんなものはもう必要ないというわけにはいかない。アジアのサッカーが発展していくために恒常的な活動を行わなければならない。日本協会は、アジア初のワールドカップを日本で開催することに対するアジア全体への責任を、重く受け止めなければならない。

（1994年５月31日＝火）

　「プロ・サッカーチームの監督というのはね、選手のパスポートを見てはいけないんだよ」
　私が敬愛するクロアチア人監督トミスラフ・イビッチ（60）の言葉だ。

　この言葉を聞いた87年秋、彼が指揮するＦＣポルト（ポルトガル）は欧州のトップクラブで、たくさんのスターと若手のホープをかかえていた。そのなかから11人を選ぶことの難しさについて話していたときの言葉だった。
　「どんなにたくさんの有名選手がいても、必ずベストの11人が存在する。監督がすべきことは、国籍や年齢（つまりパスポートに記載されている情報）などは無視し、その11人を正しく見抜き、それに正直になること」
　これが彼の本意だった。

　いまＪリーグには30歳以上の選手が45人いるが、その約半数は外国人。日本人は25五人にすぎない。一チーム平均２人ということになる。これは、プロのサッカーとしてはやや「異常」な事態ではないかと思う。30歳を超えてプレーできるのは、ごく限られた特別の選手ということになるからだ。

　たしかに、現代のサッカーは体力的な要素が高く、「活動量が落ちても経験でカバーする」という、かつての「ベテラン選手」のあり方は受け入れられにくくなっている。
　だが同時に、戦術面での複雑化にともない、一人前の選手になるのによりいっそうの「成熟」が必要になった。かつては20歳そこそこの選手が世界のトップで活躍することも珍しくはなかったが、現在では23歳以下の選手がチャンスを与えられることは多くはない。Ｊリーグのように30歳でなんとなく線が引かれてしまうと、活躍できるのはわずか６、７年間ということになる。

　30歳を超してなお若手に負けないスピードとコンディションを保ち、最先端の戦術的要求をこなすことのできる選手がたくさんいないと、リーグは味気のないものになってしまう。
　第１に、選手自身が年齢を気にしないようにする。「もう30だから」という考えは、「自己管理をしっかりしよう」というより、自己弁護、自分に対する甘えの気持ちにつながることが多いからだ。
　第２に、監督、コーチが選手の年齢を忘れることが必要だ。数年単位のチームづくりを考えるときには若い選手を使いたくなるだろうが、原則としては、コンディションや技術、戦術など、純粋に選手としての能力だけから判断しなければならない。
　人間というのは、たくさんの固定観念、偏見に支配されている。どんなに「自由」な人でも、この呪縛から逃れることはできない。だが同時に、知恵によってその固定観念から逃れることも、人間の能力のひとつであるはずだ。
　ポルトガルでは、ブラジル人はなぜか「外国人」扱いされない。だが「外国人選手は３人まで」という規定から、Ｊリーグでは監督はパスポートを見ないわけにはいかない。しかしそれは表紙だけにするべきだ。選手に生年月日があることなど忘れてほしい。

　残り５節となったＪリーグ第１ステージ。このステージ終了後、２人の大ベテランがサッカーシューズを脱ぐ予定だと聞く。アントラーズのジーコ（41歳）とエスパルスの加藤久（38歳）だ。
　ふたりはたくさんの負傷と戦い、自己のコンディションをプロのレベルに保つために血のにじむような努力で自己管理をしながらここまでやってきた。このような選手がたくさん出てこないと、Ｊリーグは成熟を迎えることはできない。

（1994年５月24日＝火）

　５月13日は日本のサッカー関係者にとってショッキングな１日だった。
　日本政府のマラドーナへのビザ発給拒否はアルゼンチンのキリンカップ参加取り止めを引き起こし、クアラルンプールではアジア・サッカー連盟（ＡＦＣ）の選挙で日本の村田忠男氏が落選し、狙っていた国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）副会長の座を逃した。

　大きな問題は、このふたつの出来事がが2002年ワールドカップの日本招致に影を落とすのではないかということだ。
　ワールドカップの開催には「政府の保証」が不可欠な条件になっている。そしてそのなかには、ＦＩＦＡが認めた役員、選手団、報道関係者など、すべての人にビザを与えるという条項が含まれている。今回のマラドーナへの対応は、日本には国際的なサッカーを受け入れる態勢ができていないのではという懸念を抱かせる危険性がある。

　だが、今回の政府決定をワールドカップの招致に結びつけて非難するのは妥当ではないと思う。
　政府（法務省）の判断は「麻薬所持で逮捕された経歴のある者にはビザを発給しない。今回も例外は認めない」というものだった。
　麻薬は、エイズと並んで21世紀の世界を脅かす大問題。日本では厳しい税関や取り締まりなどで、諸外国ほどの広がりは見せていないが、それでも徐々にその被害は広まっている。
　マラドーナがどのようで経緯でコカイン使用に走ったかは知らないが、それを常用し、また保持しているところを検挙されてイタリアで有罪の判決を受けたのは事実である。そして法務省の方針が、現在はどうであろうと、そうした経歴のある者を入国させないというのなら、それはそれでひとつの「見識」だ。

　ワールドカップ開催は、サッカーのみならず、日本の社会に大きなプラスになると思う。大衆に最も身近なスポーツであるサッカーを通じて世界と交流することは、日本と日本人にとって非常に意義が大きい。同時に、青少年に夢を与える大会になるだろう。
　だがそれはあくまで、スポーツの大会にすぎない。「子供たちにワールドカップを与えますか、麻薬を与えますか」という質問をされたら、どこに考える余地があるだろうか。

　ＡＦＣ選挙が前述のような結果になったことも、韓国がなりふりかまわぬ「選挙運動」をした結果であることは明らか。日本のサッカーに対する熱意や姿勢、あるいは村田氏個人の能力に対する評価が反映されたものではない。
　このようなことで招致に疑念を抱く必要はない。

　日本は麻薬に毒されていない安全で健全な社会であり、国民は心温かく親切さにあふれ、そのうえに大会を運営し、遂行する能力が優れているなど、ワールドカップ開催にふさわしい条件を備えていることを、これからも強くアピールするべきだ。それによって日本で開催するワールドカップが、大会本来の楽しさにあふれたものになることを理解してもらうことだ。
　ワールドカップの日本開催が、日本にとっても、またその大会を享受する世界にとっても価値のあるものであることを心から信じている人なら、今回の事件ぐらいで信念が揺らぐことはないはずだ。

　アルゼンチンが来日中止を発表した晩、東京のテレビではアルゼンチン代表の最新の試合が放映されていた。そしてマラドーナはいまだにとてつもない天才であることを示していた。このチームが来日しないのはファンとしては悲しいことだ。だが、現時点では仕方のないことだった。

（1994年５月17日＝火）